給料１か月分が１日で溶けました。久しぶりに来ましたね。
アメリカ株も痛いですが、下落率でいうと中国株のダメージのが大きいです。
ダウ工業株３０種平均が前日比８３１．８３ドルもの大幅下落を記録しました。
これは、単純に１日の下落幅としては歴史上３番目の下落幅となります。
但し、率で考えると３．１５％ほどなので大したことはありません（それでも大きいですが）。
S&P500種の下落の様相です。爽快な限りの赤色です。
（出典：https://finviz.com）
恐怖指数も一気に上がりました。
（出典：https://money.cnn.com）
投資家が強欲なのか恐怖に怯えているのかを示すCNNが表示している指標です。
右側が強欲マックスで左側が恐怖マックスで、一方的に恐怖に怯えています。
これを見ると今買わずしていつ買うかという気持ちになりますね（なりません）。
下落の理由はすべて後付けで、株を売りたい人が買いたい人よりも圧倒的に多かったから株価が大幅に下落したということしか確かなことはありませんが、メディアを見てみると２つの理由からダウが大幅に急落したとあります。
アメリカの長期金利の上昇と米中の貿易摩擦の影響です。
これら２つはもう今年ずっと言われており、今更何といった印象を受けます。
「リスク回避の円買い」と同じくらい、株価の上下落を後付けで説明するマジックワードと化しています。
アメリカ長期金利の上昇は良い金利の上昇なのか
金利の上昇には、「良い金利上昇」と「悪い金利上昇」があり、今回の金利上昇をどちらの種類の金利上昇かと見ることで、今般の株価下落を良い調整局面と捉えるのか、あるいは将来の更なる株価下落を意識した行動をとらなければならないかと、市場に対するスタンスも変わってきます。
「良い金利上昇」とは、好景気で経済活動が拡大し、労働者の賃金も上昇、物価も適度なインフレになることで、投資資金がインフレに弱い債券から株式に移行、企業も投資を拡大し消費者もお金を借りて消費を拡大させることで資金の需要が伸びることから、金利が上昇するという過程をたどります。
景気が良いか将来良くなると想定されているときに生じる金利上昇です。
「悪い金利上昇」とは、景気が拡大し過熱することで、将来の景気やインフレが止まらないと考える投資家がインフレに弱い債券を売ることで金利が上昇したり、保護主義的な貿易政策によって輸入関税が上昇したり、通貨安政策によってインフレが加速し、金利が上昇することです。
良い金利上昇とは反対に、景気が良くないかまたは今後悪くなると想定されているときに生じる金利上昇です。
１０月５日に発表された９月のアメリカ雇用統計では、失業率が１９６９年以来の水準となる３．７％まで低下し、時間当たり賃金も前年比３％のプラス、労働市場はすこぶる堅調であることが確認されました。
またトランプ減税の効果もあり企業業績も好調という状態を見ると、景気が良い状態での金利上昇と捉えることが可能ですが、いっぽうで米中貿易摩擦の影響により原材料費が上昇することでコストが上昇すれば企業業績に悪影響が生じ、物価が上昇することでアメリカ消費者にもダメージが出るという懸念される将来があるという状況を織り込めば悪い金利上昇と捉える余地もあるので（長期金利が高くなりドル高になれば企業業績にもネガティブな状況が生まれます）、現在がどちらの状況に該当するかは二元論でなくどちらの状況に近いかというグラデーションの世界になります。
現在は前者と解釈しているアナリストが多い印象です。
それが正しければ、今回の下落は、「後から振り返れば単なる良い押し目買いの機会」であったとなる蓋然性が高くなります（そうなるといいな）。
ダウの大幅下落を受けてどうするか
特に何もしません。持ち株はホールドです。
配当目当てで買っている株が大半で、今日も昨日と変わらず商品やサービスは消費者に売れています。
同僚はいつものようにたばこ休憩にいきますし、僕はいつものように夕食後にP&Gの洗剤を使いますし、サンスターの歯磨き粉で歯磨きしていますし、グーグル先生で検索しています。
急落時に動いても何もいいことがないと思っています。
と強がっていますが、つわものどもが夢の跡の中国株の扱いだけは悩みます。悩むが決断するのがめんどくさくて凍死家一直線とはこのことよ。
ちなみに今年２月にダウが史上最大の下落幅（％でない）を記録した際には、日本の小型株にも投資しており、大幅に下落することを恐れすべて売ったしまった過去があります。
ただこの時もアメリカ株は一切売りませんでした。
今後相場がどうなるかは予想するだけ時間の無駄ですが、確かなのは、アナリストが最もらしく今回の調整は強気相場のただの調整にすぎないと言っていたり、ミスターマーケットに振り回されてばかりの個人投資家である自分が株価急落を記事にしてブログを書いたり持ち株をホールドしますと言える余裕があるうちはまだまだ（これから仮にさらに株価が下落する場合は）下落余地はたんまりと残っており、全然暴落という状況ではないということです。
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